限りある資源を守るためには？
秋も深まり、木々も色づく時期となりましたが、いかがお過ごしでしょうか。
今回は、資源の枯渇問題をテーマにお伝えします。
私たちの生活はすべて、エネルギー資源、森林資源、鉱物資源、水資源、食物資源といった、あらゆる資源によって成り立っていると言えます。
しかし、地球上の資源は有限であり、現在の資源消費や需要が増加するにつれて枯渇の危機に瀕しています。
また、資源の採掘や利用は環境にも多大な影響を及ぼしています。例えば化石燃料の利用による気候変動、森林の乱伐による生態系の崩壊、環境汚染、水資源や食物資源の不足などというように、さまざまな問題を引き起こす要因とも言われています。
つまり、資源枯渇は、環境、経済、国際社会など多くの側面に影響を及ぼす問題であり、持続可能な資源管理や効果的な対策が必要とされているのです。
今回は、そんな資源の枯渇問題について、
『地方や自治体が改善に取り組んでいる問題』と『弊社の環境素材で解決ができそうな問題』の2つに触れていきます。
◎『改善に取り組んでいる問題』
①3Rの推進
3Rとは、皆さんもご存知の通り、「Reduce(リデュース)＝廃棄物の発生抑制」、「Reuse(リユース)＝製品・部品の再使用」、「Recycle(リサイクル)＝再生資源の利用」の3つのRのことを指す略称であり、環境を守るためにごみを限りなく減らそうという考え方です。
マイバッグの利用や、フリマアプリの活用、資源ゴミの分別などが身近な3Rとして挙げられますね。
現代は大量消費の時代であり、大量に生産し、大量に消費し、大量に捨てるという大きなサイクルがあります。
こうした大量消費型の社会によって資源の枯渇だけでなく、環境破壊の進行や、地球の気候変動を引き起こしていると考えられています。
そのため、生産者も消費者も、ごみが出ること自体を減らしたり、資源の利用を節約したり、資源を再生利用したりすることに取り組んで、環境への負荷を減らす「循環型社会」へ転換することが求められるようになったのです。
今でも世界では毎日大量の廃棄物が出続けていて、環境に深刻な悪影響を与えています。
ごみを資源として再利用することや、そもそもごみとなってしまうものを減らそうとする3Rという取り組みは、SDGsでもテーマとなっている、地球の資源の枯渇、地球温暖化、海洋汚染などの問題を解決するためにも、大切な取り組みなのです。
◎『弊社の環境素材で解決ができそうな問題』
②未活用資源の活用
先述したように、私たちは普段、ものをつくる過程、つかう過程で、多くのものを廃棄物としています。
食物資源を具体例に挙げると、日本は家庭内や食品生産における食物資源の浪費が特に多く、消費者庁によると、日本では年間約 1,700 万トンの食品廃棄物が排出されています。世界中では年間約25億トンの食品廃棄物が排出されており、これは世界で生産された全食品のうち約40%に相当します。
食品の生産から消費までの過程の無駄が多く、資源の浪費や環境への負担を増大させているのです。
廃棄物の多さは環境に対する負担を増加させ、新たな資源への依存を増加させるため、資源の枯渇問題の悪化に繋がってしまいます。
この問題の解決に繋がりそうな弊社の環境素材は、「生分解性プラスチック」です。
生分解性プラスチックは、植物系残渣（茶滓、コーヒー粕、米、籾殻、果物等）、卵殻、貝殻、火力発電所の石炭灰、鉱物系などといった
幅広い未活用資源を生分解性樹脂に混錬することで、資源化・材料化が可能となる新素材です。
抗菌・抗ウイルス、脱臭、バリア性などの高機能化の付与も可能であり、日用品やプラスチック、内装材などあらゆる製品に生まれ変わります。
未活用資源＋生分解性プラスチックということで、100%の生分解性を低コストで実現できる上、
植物由来という点でカーボンニュートラル、脱プラスチック、脱炭素にも寄与することができます。
また、最近は「3R+Renewable」という言葉が使われるようになりました。
「Renewabke（リニューアブル）」とは「再生可能な資源に替えること」であり、環境への負荷が大きいプラスチックなどの素材を、生分解性プラスチックやバイオマスプラスチックのような循環型の素材に替えていこうという取り組みが活発になっているのです。
普段は捨てられてしまう資源から作られる新素材が、持続可能な未来を実現するための大きな一歩になるかもしれませんね。
「生分解性プラスチック」についてはこちらから！→Click!
今回、「3R」についても取り上げていますが、今月10月は「リデュース・リユース・リサイクル推進月間」（略称：3R推進月間）です。
この3R推進月間は、日本国民の3R推進に対する理解と協力を求めるために、
3R推進月間関係8省庁（財務省、文部科学省、厚生労働省、農林水産省、経済産業省、国土交通省、環境省、消費者庁）によって定められており、
それに合わせて全国各地でイベントや広報活動といったさまざまな普及啓発活動が行われています。
3Rは持続可能な社会に貢献できる、最も身近な取り組みの一つでもあります。
この機会に、日常生活の行動ひとつから環境問題の解決に貢献してみましょう！